頭には入るが時間がかかる勉強法です。
私には必要な方法です。BECはこんな事をやるんです。
本日分です。パチパチ打ち込みながら理解しています。
ノートを作るよりは早いです。テキストの精読をしている感じです。
力尽きてメモを貼るくらいしかできない…（笑）
わたくし、経済学部を卒業しております。。。。
BEC 3経済学(Chapter12-15)
ミクロ経済学⇒家計・企業・政府という個々の経済主体（価格・需要・供給・市場）
マクロ経済学⇒一国全体経済（物価・総需要・総供給）
古典派理論(classical theory)の進化版⇒ケインズ派理論(Keynesian theory)
■経済の規模を表す指標
国内総生産…国内で一定期間内に生産された付加価値の合計。(DEPは度外視)
Gross domestic product (GDP) is the market value of all final goods and services produced within a country in a given period of time.
誰かの支出は誰かの収入⇒三面等価の原則（生産＝分配＝支出）
・value added approach（生産）
・income approach（分配）
・expenditure approach（支出）
↓
GDP=C+I+G+(X-M) ※(X-M)をNet exports純輸出と表現する
C:consumption(消費)/I:investment(投資)/G:government spending(政府支出)/X:exports(輸出)/M:imports(輸入)
GNP（gross national product）は「場所」ではなく「人」に着目した測定値
【GDPから派生するその他の国民所得の概念】
NDP(net domestic product国内純生産)
=GDP-Depreciation（GDPから固定資産減耗を差引いた額）
NNP(net national product国民純生産)
=GNP-Depreciation（GDPから固定資産減耗を差引いた額）
NI(national income国民所得)=
NNP-(Indirect Business Taxes政府への間接税)-(Business Subsidies政府からの補助金)
PI(個人所得)=NI-(corporate income taxes法人税)-(undistributed corporate profits配当支払後の法人利益)-(social security contributions社会保険負担)+(transfer payments移転支出※)
※政府から個人に対して支払われる年金、恩給、生活保護等
DI(個人可処分所得)=PI-(personal income taxes個人所得税)
物価の変動を考慮していないGDP=nominal GDP(名目GDP)
物価の変動を考慮したGDP=real GDP(実質GDP)
基準年の物価水準をベース（１）にする事
■限界消費性向
MPC marginal propensity to consume（限界消費性向）とMPS marginal propensity to save（限界貯蓄性向）
所得が$1増加した時の消費および貯蓄の増加分
限界消費性向＝消費額の増加分/所得額の増加分
MPCとMPSは表裏一体の関係にあり、MPS=1-MPC
C=C0+cY（消費＝どんな状況でも存在する消費量＋限界消費性向MPS×GDP）
MPSが一次関数の傾きになっている。
財市場におけるGDPの決定方法（限界消費性向が財市場においては乗数効果を発揮）
YD=C+I（総需要＝消費＋投資）
YD=C0+cY+I（代入しただけ）Yについて解くと
Y=(C0+I)/s（GDPは所得から独立した需要である（C0+I）をs限界消費性向で割った水準に決まる）
Y=C0/s+I/s C0及びsは一定なのでIだけが変化する
Y=C0/s+I×1/sとなる1/sは限界貯蓄性向の逆数、つまり限界消費性向を表す
これを投資乗数と呼ぶ。限界消費性向（限界貯蓄性向の逆数）が消費関数の投資乗数となる。
■政府支出と税金
政府が支出した場合、GDP増加額がどれくらいになるか。
逆に政府が増（減）税した場合、GDPは減少する＝租税乗数＝MPC/MPSのマイナス値になる
GDPの増減＝増税額×租税乗数
■オープンエコノミーの場合（輸出入がある場合）
開放経済を意味し、貿易や為替、資本の移動等の制限がない国民経済体制の事。
輸出はGDPを増加させ、輸入はGDPを減少させる効果がある。
輸出の増加は乗数を書けた分だけGDPを増加させる効果があり、乗数はMPSの逆数。
逆数というのは１を当該数値で割った数値
■経済学における貨幣の定義
狭義のマネーサプライは現金通貨、当座預金checking deposits、トラベラーズチェックT/Cで構成される。
※日本では普通預金Nonchecking savingsが入るが、海外では口座決済が一般的なので普通預金は入らない。
■取引需要と投機的需要
貨幣の需要にはtransaction demand取引需要（事業規模拡大による運転資本の増加）とspeculative demand投機的需要（価値保蔵手段）がある。利子率が上がるほど、投機的需要は減少する。
債券保有することで利子が得られるがそれを捨ててまで貨幣を保有する事が好まれるのをliquidity preference theory流動性選好説という。
■マネーサプライ（M）
貨幣の供給はFRB（日本の日銀的な機関）によって管理されている。
high-powered moneyハイパワードマネー（民間保有の現金通貨＋準備預金reserve）によってマネーサプライが決まる。つまりM＝貨幣乗数m×ハイパワードマネーH
要求払預金の逆数＝準備率
■金融政策
・open-market operations(政府債券の売買によって貨幣量を調整)債券売⇒貨幣減、債券買⇒貨幣増）
・legal reserve requirement（FRBによる強制預金）
・changing the discount rate（FRBが民間銀行に貸し出しする際の金利）
■クラウディングアウト効果
本来、GDPの拡大目的に行われる政府支出が民間投資を減少させる事。マネーサプライが一定であり、利子率の上昇を招いた結果、企業の設備投資が鈍ってしまう。財政支出の予算を国債発行により賄う場合に発生する事がある。
■景気循環（business cycles）
trough⇒recovery⇒peak⇒recession(⇒depression)
■景気指標（business indicator）
・leading indicators先行指標（景気の予兆的指標）
(例)製造業従事者の平均労働時間、住宅建築許可件数
・coincident indicators一致指標（景気と同じ動きをする指標）
(例)製造業及び商業部門売上高
・lagging indicators遅行指標（景気の後を追う指標）
(例)平均失業期間
■景気循環と物価の関係
reflation⇒inflation（景気良くなり物価上昇）⇒disinflation⇒deflation（景気悪くなり物価下落）
■インフレーション（物価↑貨幣の購買力↓）
需要の高まりが原因⇒demand-pull inflation
製造コスト（人件費や原材料）の増加を原因⇒cost-push inflation
財の価値が上昇する事で貨幣の購買力が相対的に下がる減少。
消費者物価指数（Consumer Price Index:CPI）
卸売物価指数（Wholesale Price Index:WPI）
賃金上昇と失業率は負の相関関係がある⇒フィリップス曲線Philips curve
■デフレーション（物価↓貨幣の購買力↑）
デフレスパイラル
■消費者物価指数（Consumer Price Index:CPI）
財やサービスの小売価格を時系列的に測定するもの。
基準年を100としそこからの変化率がインフレ率になる。
■GDPデフレーターとCPIの違い
対象となる財・サービス
国内で生産された全ての財･サービスが対象に対して、消費財しか含まれない。
基準年の価格は固定され、数量は変動するのに対して、数量は固定で価格が変動する。
■失業率
frictional unemployment摩擦的失業…個人が職を変えることにより生じるもので自然的に発生している
structural unemployment構造的失業…技術進歩などによりもたらされる
cyclical unemployment循環的失業…実質GDPが潜在GDPより小さくなる場合に起きる
■国際収支（Balance of payment）
国際収支＝Current account経常収支＋Financial account金融収支＋Capital account資本移転等収支
ミクロ経済学
■需要
縦軸に価格、横軸に量をとった時、右下がりの曲線になる。
change in the quantity demand
通常、価格が下がると需要量は増える（変化するのは基本的に要因は価格しかない）
change in demand
需要曲線自体がシフトすることで需要量が変化すること（嗜好の変化・所得の変化）
■需要の価格弾力性（price elasticity of demand）
ある財の価格の変化率に対する需要量の変化率の比（どれくらい影響・反応があるか）
（増減数量/平均数量）÷（増減価格/平均価格）＝価格弾力性
■財の分類
Ed
perfectly elastic（完全弾力的）需要曲線は横一線で需要量が変わっても価格が一定（タバコ）
elastic（弾力的）価格が下がる以上に需要が増える（ファーストフード）
unitary elastic（どちらでもない）
inelastic（非弾力的）価格が下がる割合より需要が増える割合の方が小さい（生活必需品）
perfectly inelastic（完全非弾力的）価格がいくら下がっても需要に全く影響を与えない縦一線（薬）
■様々な財
normal goods（正常財）所得が増えると購入量も増える：かに、エアコン、バター
inferior goods（下級財）所得が増えたのに購入量が減る：かにカマ、扇風機、マーガリン
substitutes（代替財）マーガリンはバターの代替財
complements（保管財）価格の変動に従ってA財・B財一緒に需要が増減する財：コーヒーと砂糖
■需要の交差弾力性
財Xの需要量の変化率/財Yの価格の変化率 代替財では正、保管財では負
■供給
縦軸を価格、横軸を数量とした時の右上がりの曲線
change in the quantity supplied:価格が変化することのみの要因により供給量が変化すること
change in the supply:供給曲線自体がシフトすること 生産コストの下落、生産技術の進歩など
■市場均衡Market Equilibrium
需要曲線と供給曲線が交差する点で達成される
■政府の介入の影響
消費者保護や生産者保護の目的で政府が介入する場合がある。
ceiling price（上限価格）を設定されている場合：需要が供給を上回る状態で供給不足の状態を招く
floor price（最低価格）が設定されている場合：供給が需要を上回っている状態で供給過多の状態を招く
■企業の合理的行動の分析における前提
①企業は利潤を最大化するように行動する
②企業は１つの財しか生産しない：製品は全て同質、差別化できない
③企業は完全競争市場で生産販売活動を行う：価格支配力のある者はいない、情報は対称
■短期のコスト関数
経済学における長期：全ての生産要素の投入量を自由に変えられるだけの生産期間（※固定費という概念なし）
経済学における短期：少なくとも一つの投入物は固定され変えることのできない生産期間（工場機械は変更不可）
固定費用：FC可変費用：VC総費用：TC
■限界費用と平均費用の定義
限界費用marginal cost MC…生産物を追加的に１単位追加したときに増やす必要のある費用
総費用曲線の傾きに該当する
平均総費用average total cost ATC…総費用を生産量で割った値
総費用はTC=TVC+FCなので生産量で右辺を割ると＝AVC＋AFCが成り立つ
■短期の利潤最大化条件
MC=MR
■企業の長期平均費用曲線と短期平均費用曲線
短期平均費用曲線の平均コストの最も低い点の包絡線が長期の平均費用曲線
長期平均費用曲線はU字型だがこれは規模の経済（economies of scale）が働く為
■完全競争市場purely competitive market
完全競争市場における仮定
・いかなる者にも価格支配力はない
・製品は全て同質で差別化の余地はない
・参入障壁がなく、入退場自由
・情報は全て対称
■独占市場monopolistic market
・供給者は１社・代替品はない・他社の新規参入は不可・独占企業による価格コントロールが可能
※独占企業の利潤最大化条件はMR限界収入＝MC限界費用であることには変わりない
■寡占市場oligopolistic market
・参入企業が少数でそれぞれの意思決定が他のプレーヤーの意思決定に影響する
・プライスリーダーシップが働くと値上げをする行動が見られる
屈折需要曲線kinked demand curve
値上げには追随しないが、値下げには追随すると需要曲線は折れ線状になる。
■独占的競争monopolistic competition
・差別化された商品を供給する比較的多数の供給者が存在する
・市場参入は比較的自由
・広告等による非価格競争が激しい
■ポーターの５つの競争戦略モデル
①threat of new entrants新規参入企業の脅威
②threat of substitutes products or services他の技術に基づく代替品の脅威
③bargaining power of buyers買い手の交渉力
④bargaining power of suppliers売り手の交渉力
⑤rivalry among existing firms既存競争業者の競争の激しさ
■競争優位獲得のための差別化戦略
ポーターの一般戦略
①コストリーダーシップcost leadership ②差別化differentiation ③集中化focus
■サプライチェーンマネジメントSupply Chain Management:SCM
システムにより小売～仕入れにいたるまでの一元管理手法
■比較優位comparative advantage
開発途上国における比較優位
・天然資源・低賃金労働力
先進国における比較優位
・洗練された技術・効率的なプロセスマネジメント
・製品の質・カスタマーサービス・財やサービスにおいての革新
■比較優位の戦略
・マルチナショナル戦略multi-national strategy
企業が国ごとに異なった戦略をとる：買い手の嗜好に合わせることで素早く効率的に買い手の要求に応えることができる一方で国ごとに手間がかかるため規模の経済の便益を得られなず、コスト増に繋がる。
・グローバル戦略global strategy
全てのマーケットにおいて同一のマーケティング戦略を用いる。規模の経済の便益を得られる一方、きめ細かな買い手の要求に応えるのは難しい。
■グローバルビジネスにおけるリスク要因
・cultural differences・country risk（政局不安や経済安定性など国に紐づくリスク）
■ファイナンシャルリスクマネジメント
market risk(interest risk⇒金利スワップ/exchange-rate risk⇒forward exchange contracts為替予約, foreign currency futures通貨先物取引)
unique risk(business risk/credit risk and default risk)
